看護職を目指して進路を検討している方や、資格を取得したあとの働き方を考えている方の中には、「看護師や保健師、准看護師は実際にどんな施設でどれくらい働いているのだろうか」「自分に合った就業先はどこなのだろうか」と疑問を抱く方が少なくありません。一口に看護の仕事といっても、大病院の病棟、街のクリニック、行政の窓口、高齢者施設など、求められる役割や現場の環境は資格ごとに大きく異なります。
厚生労働省が令和7年7月29日に公表した「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」（令和6年末時点データ）によれば、日本の保健医療を支える看護職の就業構造は、職種ごとに最適化された役割分担が鮮明に表れています。
保健師、助産師、看護師、准看護師の4職種について、就業場所や労働実態の最新トレンドを精緻に分析すると、全体像として特筆すべきは「実人員の増減率」の乖離です。保健師（5.4%増）、看護師（3.9%増）、助産師（1.7%増）が順調に増加を維持しているのに対し、准看護師のみが前回比で△8.4%と大幅に減少しており、職種間での供給力の二極化が進んでいます。
各専門職が具体的にどのような場所で活躍し、現場でどのような役割を果たしているのか、最新の統計データをもとに読み解いていきます。
看護師：89.6万人が「病院」に従事、高度医療を支える中核
看護職の中で最も就業者数が多い看護師は、救急医療や手術、専門的な入院治療を担う急性期・回復期医療の最前線に集中して配置されています。
看護師の総数は1,363,142人で、前回比3.9%増となりました。就業場所の分析において最も顕著な特徴は、高度医療・急性期医療を担う「病院」への圧倒的な集中です。
就業場所ごとの実人員と構成比の内訳は下表の通りです。
| 就業場所 | 実人員 | 構成比 |
| 病院 | 895,944人 | 65.7% |
| 診療所 | 194,665人 | 14.3% |
| 介護保険施設等 | 107,984人 | 7.9% |
| 訪問看護ステーション | 91,022人 | 6.7% |
データアナリストの視点で注目すべきは、病院勤務の「常勤換算数」の比率です。実人員ベースの構成比65.7%に対し、常勤換算ベースでは68.9%まで上昇します。これは病院以外の施設形態と比較して、病院がよりフルタイムの労働力に依存し、労働集約的な高度医療を支えている実態を裏付けています。夜勤体制の維持や交代制勤務、重症患者の連続的なモニタリングなど、24時間365日の医療提供を支えるために、フルタイムの正規職員を中心とした強固な配置体制が組まれていることが分かります。
一方で、病院以外の就業先にも着実な広がりが見られます。特に、訪問看護ステーションの従事者が9万人を超えた点は、病院完結型から地域完結型医療へのシフトを象徴する動きと言えます。病棟で急性期治療を終えた患者が住み慣れた自宅や地域で療養生活を続けるケースが増加しており、病院で培った看護実践力を活かして在宅療養を直接支える看護師の需要は、今後も拡大を続けていくと考えられます。
保健師：過半数が「市区町村」に所属、地域保健のフロントランナー
病院という医療機関に集中する看護師とは異なり、保健師は住民の生活圏である自治体行政を主要な活動拠点としています。
保健師の総数は63,536人で、前回比5.4%増と着実な伸びを見せています。保健師は他の職種とは一線を画し、行政機関を主戦場とする地域保健の専門職としての性格を強めています。
最大の就業場所は「市区町村」で、33,217人（52.3%）と全体の過半数を占めます。地域住民の健康増進や疾病予防、虐待対策などの公衆衛生行政において、不可欠なフロントランナーとして機能しています。
主な就業場所の構成を順位別に見ると、以下の配置状況となっています。
- 市区町村：52.3%（33,217人）
- 保健所：15.1%（9,623人）
- 事業所：7.9%（5,045人）
- 病院：6.3%（3,987人）
上位2項目（市区町村・保健所）で全体の約3分の2（67.4%）を占めており、公的な保健提供体制の要となっていることが分かります。
市区町村で働く保健師は、母子健康手帳の交付や乳幼児健診、育児支援、生活習慣病予防のための特定保健指導、さらには高齢者の見守りや介護予防ケアマネジメントなど、地域で暮らす全世代の健康課題に寄り添います。病気になった人を対象に治療や療養上のケアを行う看護師に対し、保健師は病気や孤立を未然に防ぐ「一次予防」に特化した役割を担っているからこそ、住民に最も近い基礎自治体へ集中的に配置されています。
また、都道府県や政令指定都市が設置する保健所に所属する保健師は、感染症の発生動向調査や難病患者への専門支援、精神保健福祉相談など、より広域的・専門的な公衆衛生行政を統括しています。このように、行政組織を基盤として地域の健康水準全体を底上げする役割が、保健師という職種の本質です。
准看護師：診療所と病院が拮抗、介護現場を支える高い貢献度
看護師や保健師の就業者が堅調に拡大している一方で、地域の初期診療や福祉現場を支えてきた准看護師は、構造的な大きな転換点を迎えています。
准看護師の総数は233,022人。前回比で△8.4%（21,307人）という激しい減少は、地域医療・介護の現場における「構造的危機」を強く示唆しています。
特筆すべきは、他の職種が病院等に集中する中で、准看護師は極めてバランスよく分散配置されている点です。
就業場所の傾向を見ると、第一に「診療所と病院の拮抗」が挙げられます。診療所（32.8%、76,541人）と病院（32.7%、76,223人）がほぼ同率で並んでおり、街のクリニックにおいて医師の診療補助や処置を支える主力として定着しています。
第二に「介護現場への高い依存度」です。介護保険施設等への就業割合は25.4%（59,272人）に達し、看護師（7.9%）を圧倒しています。特別養護老人ホームや介護老人保健施設、デイサービス事業所などにおいて、利用者の健康管理や服薬管理、日常的な医療処置を担う現場スタッフとして、准看護師は欠かせない戦力となっています。診療所と介護保険施設等を合わせると、准看護師全体の約6割近くが地域密着型の一次現場で活動している計算になります。
しかし、その実態は「若手不足と高齢化」の二重苦にあります。准看護師は「65歳以上」の割合が19.0%と4職種で最も高く、かつ減少率も最大です。
新規養成校の減少に伴って若い世代の参入が細る一方、現役で働き続けている層がそのまま高齢化しています。地域医療の拠点である診療所や、急速な需要増が続く介護施設にとって、この労働力の消失は運営基盤を揺るがす深刻な警鐘と捉えるべきです。長年地域を見守ってきたベテラン准看護師が一斉に退職期を迎えた際、代わりの人員を確保できなければ、クリニックの外来診療や介護施設の受け入れ体制が直接的な打撃を受けることになります。
助産師：お産を支える「病院・診療所・助産所」の三柱
周産期医療を専門に担う助産師は、生命の誕生という特有の医療ニーズに応えるため、分娩を取り扱う施設へ専門的に配置されています。
助産師の総数は38,721人で、前回比1.7%増となりました。少子化が進行する社会状況にあっても、安全な分娩管理やハイリスク出産への対応力強化が求められる中で、専門人材の確保が着実に進められています。
母子保健の専門職として、分娩を取り扱う以下の3拠点に集中的に配置されています。
- 病院：23,054人（59.5%）
- 診療所：8,672人（22.4%）
- 助産所：2,905人（7.5%）
助産師の約6割は「病院」に勤務しており、総合周産期母子医療センターや大学病院などの高次医療機関で、帝王切開や合併症を伴う出産管理の最前線を支えています。次いで多いのが「診療所」であり、地域に根ざした有床の産婦人科クリニックにおいて、妊婦健診から自然分娩、初期の母乳育児相談までを一貫して担当しています。
「助産所」は全体の7.5%にとどまるものの、助産師が開業・運営する施設として、医療介入を行わない自然なお産やアットホームな産後ケアを提供する独自の役割を果たし続けています。
これら分娩施設に加え、市区町村（4.4%）等の行政機関での就業も維持されており、産前産後ケアの充実化に伴う地域での配置も一定の役割を果たしています。退院直後の母親が直面する育児不安や産後うつを予防するため、行政と連携して家庭訪問や産後ケア事業をコーディネートする専門職として、病院から地域への橋渡し役を担う助産師の存在感も高まっています。
働き方の多様性と人口10万対比率の地域差
各職種の就業場所の違いは、雇用形態や就業者の年齢構成、さらには全国的な地域格差とも密接に結びついています。各職種の雇用形態と年齢層をクロス分析すると、職種ごとの「持続可能性」の差が浮き彫りになります。
第一に「雇用形態の乖離」です。保健師、助産師、看護師の正規雇用率がいずれも8割を超えている（看護師81.8%等）のに対し、准看護師は正規雇用が68.6%に留まり、非正規雇用が31.0%に達しています。病院勤務が中心となる看護師や助産師、公務員としての身分が主となる保健師は、フルタイムの安定雇用が基盤です。これに対し、診療所の外来診療や介護施設のデイケアなど、午前・午後のみの短時間勤務需要が多い現場を支える准看護師は、非正規雇用の比率が突出して高くなっています。
第二に「年齢層のピーク」の違いです。助産師は「25〜29歳」が15.8%で最多と若年層が中心ですが、准看護師は「65歳以上」が19.0%で最多という、対照的な構成になっています。夜勤や突発的な分娩対応など体力を要する急性期現場を若手が牽引する助産師に対し、准看護師はシニア世代が地域の身近な現場を支えている構図です。後継者の育成が進んでいる職種と、世代交代のサイクルが途切れつつある職種との間で、将来的な持続可能性に大きな隔たりが存在します。
第三に「深刻な地域偏在」です。人口10万対就業看護師数では、最多の高知県（1,757.8）と最少の埼玉県（827.0）で2倍以上の格差が生じており、医療資源のミスマッチは顕著です。他職種では、保健師で島根県（98.6）、准看護師で熊本県（456.5）が全国トップクラスの供給数を示すなど、地方における供給能力の高さが際立っています。
西日本の各県で人口あたりの看護職が手厚く配置されている一方、人口集中と急激な高齢化が進む首都圏のベッドタウンでは、看護師、保健師、准看護師のいずれもが全国平均を大きく下回る低水準に沈んでいます。医療従事者の配置は全国均一ではなく、居住地域によって利用できる看護・保健リソースの密度に極めて大きな偏向が存在しています。
総括と出典
本概況データは、4職種がそれぞれの専門領域に応じた就業場所で明確に役割分担されている現状を可視化しました。看護師の病院集中と訪問看護への進出、保健師の行政特化、助産師の分娩施設への専門配置、そして准看護師による診療所・介護の支え。
それぞれの職種が異なる現場で専門性を発揮しているからこそ、日本の医療・保健・介護のインフラが日夜維持されています。進路やキャリアを選択する際には、資格ごとの仕事内容だけでなく、就業場所の傾向や雇用形態の安定性、そして現場が求める年代層のバランスを正しく理解しておくことが重要です。
今後、日本の医療・介護提供体制を維持する上では、特に「准看護師の急激な減少」と「高年齢化」という一次データが示す構造的リスクを注視しなければなりません。診療所や介護施設を長年支えてきた准看護師の引退が進む中で、その役割を正看護師へどのように引き継いでいくのか、あるいは多職種へのタスク・シフトをいかに進めるのかが問われています。訪問看護の動向を含め、地域包括ケアの深化に向けた人員配置の最適化が急務です。
データ出典: 厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」（令和7年7月29日公表）